文學藝術

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なければ生きていけないのである。企業である以上、パトロナージュにも限界はある。バブル期に比べれば下火になったとはいえ、メセナ活動を展開する企業や財団法人などを設立して息の長い美術や音楽の活動をする例はいくつもある。しかし、舞台芸術は、時間・空間・人員・資金いずれを取っても桁違いの規模を、しかも恒常的に維持しなければならない以上、企業活動そのものの中に位置づけなければできないという事情もあるだろう。ただそれが、「営利活動」である必要はない。公益法人にもそうした規模を持つものはいくらでもある。学校法人などは、万単位の人員、100億単位の予算によって運営されているものも少なくない。しかし、本来は財産を公に寄付して、それをもって教育活動を行なうのが本旨であり、蓄財や政治資金捻出のために学校法人を経営することは許されないはずである。それと同様に、「営利企業の公益事業」という部門があってもいいのではないか。経営的にも、「ブランドイメージの構築・維持」や「社会的ステータス」「国際的な認知と評価」をもたらすものとして合理化できるはずである。そこにファンの支え、すなわちチケットを買って公演を見る、様々な出版物やグッズを購入するに留まらず、有形無形の支援をする行為が相俟って、今まで宝塚歌劇は続いてきたのであり、これからもそれに変わりはないだろう。そうして主体的に関わる存在こそがステークホルダーなのであり、一般社会でもマスコミでもないのである。（パネルセッションの要旨は以上）では、宝塚歌劇団を巡る一連のスキャンダルは、その後どのような結末を迎えたのだろうか。2025年7月11日の毎日新聞は、以下のように伝えている。宝塚歌劇団と元演出家和解　退職強要巡る訴訟宝塚歌劇団（兵庫県宝塚市）から事実無根のハラスメントを理由に退職を強要されたとして、元演出家の原田諒さん（43）が従業員としての地位確認と未払い賃金の支払いを求めた訴訟があり、神戸地裁で9日、和解が成立した。歌劇団は原田さんの退職を取り消し、今年6月30日付での退団とすることで合意。この間の未払い賃金分などに相当する1550万円を支払う。また、（31）文學藝術　第47号（2025）